本記事では、無料で手に入る土地の調査をしたらとんでもない落とし穴が…について解説します。
1.タダより怖いものはない？
「タダより怖いものはない」とはよく言ったもので、無料で手に入る土地には、想像を絶する落とし穴が潜んでいることがあります。
固定資産税や都市計画税などの税金がかからない、あるいは格安で手に入る土地は、一見魅力的に見えますが、安易に飛びつくと後悔する可能性があります。
2. 無料（同然）の土地に潜む落とし穴
無料（同然）の土地には、主に以下の落とし穴が潜んでいます。
2.1. 負動産
負動産とは、所有しているだけで費用がかかる不動産のことを指します。
無料（同然）の土地は、管理が困難な場所にある、再建築が不可能、あるいはインフラが整備されていないなどの理由で、価値が低い場合があります。
このような土地を所有すると、固定資産税や都市計画税などの税金がかかるだけでなく、管理費用も負担しなければなりません。
2.2. 法的問題
無料（同然）の土地には、法的な問題が潜んでいることがあります。
例えば、所有者が不明な土地や、権利関係が複雑な土地、抵当権が設定されている土地などがあります。
これらの土地を所有すると、権利関係の整理や手続きに時間と費用がかかることがあります。
2.3. 環境問題
無料（同然）の土地は、環境問題を抱えていることがあります。
例えば、土壌汚染や地下水汚染、廃棄物の不法投棄などがある土地があります。
これらの土地を所有すると、環境対策費用を負担しなければならないことがあります。
2.4. 心理的な負担
無料（同然）の土地は、心理的な負担を伴うことがあります。
例えば、近隣住民とのトラブルや、土地の管理責任、不法投棄の防止など、様々な問題に悩まされることがあります。
3. 無料（同然）の土地を調査する際の注意点
無料（同然）の土地を検討する際には、以下の点に注意する必要があります。
3.1. 現地調査
必ず現地に足を運び、土地の状況や周辺環境を確認しましょう。
雑草の状況や悪臭の有無、近隣住民の雰囲気などを確認することが重要です。
3.2. 書類調査
登記簿謄本や公図などの書類を確認し、権利関係や法的な問題がないかを確認しましょう。
専門家（司法書士、弁護士など）に相談することも検討しましょう。
3.3. 環境調査
土壌汚染や地下水汚染の有無を調査しましょう。
専門業者に依頼して土壌調査を行うことをおすすめします。
3.4. 費用負担の確認
固定資産税や都市計画税などの税金、管理費用、環境対策費用など、費用負担について確認しましょう。
3.5. 情報収集
自治体などから情報収集を行い、土地に関する情報を集めましょう。
4. まとめ
無料（同然）の土地は、様々な落とし穴が潜んでいます。
慎重に調査し、専門家に相談するなど、十分な注意が必要です。